医療機器の保守費用について、下記のようなご相談をいただくことがあります。

• 年間の保守費用が高いが、見直す方法はないか。

• 高額医療機器など、購入から保守費用まで、どこまで交渉できるのか。

• 保守ではなく、万一の場合の保健に入るケースもあると聞くが、どう考えるか

保守委託はメーカーまたはメーカーの許可を得た代理店が、医療機器などの定期点検、修理を中心に、機器の特性に応じた不具合の対応を行うものです。

契約期間の途中で契約内容は変更できないことが前提になりますので、見直すタイミングがあるとすれば、購入・更新の時でしょう。概して、購入費用のおよそ1割は保守費用にかかるケースが多いと思います。

高額医療機器などに保守契約を結ぶのは、それに不具合が生じると、すぐに買い替えや修理ができず、業務に支障を来すリスクがあるためです。裏を返せば、資金に余裕があったり、同じ医療機器が複数台ある場合は、保守に入らずに故障した際に買い替えるという手段も有効だということです。

購入時に保守の範囲は選択できますが、実務や現場担当者である放射線技師からの要望でフルメンテナンスでの契約となるケースがほとんどです。交渉の切り口としては、メンテナンスの範囲を削るか、単価を下げるかということになります。

詳しくは「保守費用の適正化」をご覧ください。